14型テレビの捨て方|何ゴミ?出し方と処分前に確認したい点
14型テレビは、ブラウン管式でも液晶式でも、家庭用なら家電リサイクル法の対象です。自治体の粗大ごみには出せないのが一般的です。販売店に引取りを頼むか指定引取場所へ持ち込み、リサイクル料金を払って処分します。まだ映る場合は、処分前に売る・譲る選択肢も確認しましょう。
14型テレビは何ゴミ?粗大ごみに出せる?
14型テレビは家電リサイクル法の対象品目で、自治体の粗大ごみ収集では受け付けないのが一般的です。正式名称は、特定家庭用機器再商品化法といいます。
この法律の対象は4品目で、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機、エアコンです。対象品は、販売店が引き取り、家電メーカーがリサイクルする仕組みになっています。
決められた方法以外で捨てると不法投棄にあたり、罰則の対象になることがあります。小型家電の回収ボックスに入れることもできません。画面が小さく見えても、家庭用のテレビなら同じルールです。
14型でも対象になる?型の大きさで区分は変わる?
画面が小さくても、家庭用のテレビなら家電リサイクル法の対象になります。ブラウン管式、液晶式、プラズマ式はいずれも対象です。有機ELテレビも2024年4月1日から対象に加わりました。
リサイクル料金は、15型(V型)以下と16型(V型)以上の2つの区分で分かれています。14型は15型(V型)以下の区分に入ります。液晶式などの大きさは、画面の対角線の長さで測る型(V型)で示されます。
ラジカセ一体型やDVD・HDD内蔵のテレビも、対象に含まれます。見た目だけで判断せず、型と機能を確認してから出し方を決めましょう。
- 画面の大きさ(型)を本体で確認する
- ラジカセやDVD・HDDが一体になっているかを見る(一体型も対象)
- 家庭用か業務用かを確認する
対象外のテレビはどう捨てる?見分け方は?
対象外と確認できたテレビだけ、自治体の大型ごみなどのルールで出せます。対象かどうか迷ったまま、大型ごみに出すのは避けましょう。
家庭用として作られたものは対象で、業務用は対象外です。業務用かどうか判別できないときは、型名・型番を確認し、メーカーに問い合わせます。
電池式や充電式の携帯型テレビは対象外とされます。プロジェクションテレビも対象外の例とされます。見た目が似た製品もあるため、型番で確認してから判断します。
- 家庭で使っていた一般のテレビは、家電リサイクル法の対象
- 電池式や充電式の携帯型テレビは、対象外とされる
- プロジェクションテレビは、対象外の例とされる
- 業務用か分からないときは、型番を見てメーカーに問い合わせる
- 迷ったときは、メーカー・販売店・自治体の窓口に確認する
14型テレビの出し方は?処分方法にはどんなものがある?
14型テレビの処分方法には、主に次の5つがあります。向き不向きを比べて選びましょう。
新しいテレビを買う店に、古いテレビの引取りを頼めます。以前に買った店が分かれば、その店に引取りを依頼することもできます。引取りを頼むときは、リサイクル料金と収集運搬料金がかかります。
自分で指定引取場所へ持ち込めば、収集運搬料金はかかりません。ただし、先に家電リサイクル券の手続きが必要です。
片付け・整理の会社に頼む場合は、搬出は会社が行い、買取できる物は買取してもらえます。処分が必要な物は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎする流れです。
| 方法 | 向いている人 | 注意点 |
|---|---|---|
| 買い替え時の下取り | 新しいテレビを買う人 | 新品購入時に出す方法。条件は店に確認する |
| 購入した店・新しく買う店への引取り依頼 | 以前の購入店が分かる人 | リサイクル料金と収集運搬料金がかかる |
| 指定引取場所へ自分で持ち込む | 運搬料金を抑えたい人 | 先に家電リサイクル券の手続きが必要 |
| 市区町村の家電回収協力店に依頼 | 自治体が案内している地域の人 | 案内があるかを自治体の公式案内で確かめる |
| 小売販売を行う事業者に依頼 | 手間をかけたくない人 | 許可と小売販売の有無を確認する(最後の節を参照) |
家電リサイクル券と持ち込みの手順は?
14型テレビを自分で持ち込む場合は、先に家電リサイクル券を用意し、リサイクル料金を払い込みます。家電リサイクル券は、料金を払った証明になるものです。手順は次のとおりです。
メーカー別の番号やリサイクル料金は、家電製品協会(RKC)の一覧で確認できます。指定引取場所も、自治体のページなどで一覧を確認できます。持ち込む前に、受付日時も確かめておきましょう。
メーカーが分からないときは、本体の型番ラベルや背面の表示を確認します。それでも分からない場合は、家電リサイクル券センターなどに問い合わせます。
- メーカーと品目を確認し、家電リサイクル券に番号を書く
- 郵便局で家電リサイクル券に必要事項を書き、リサイクル料金を払い込む
- 払込後に振替払込受付証明書を受け取る
- 受け取った証明書を、券の所定の位置に貼る
- 券を付けたテレビを指定引取場所へ持ち込む
処分にかかる費用は何で決まる?
費用は、リサイクル料金と収集運搬料金の2つで考えます。リサイクル料金は、メーカーとテレビの大きさの区分で決まります。メーカーごとに料金を設定しているため、事前に確認しましょう。
収集運搬料金は、依頼する販売店や事業者によって異なります。自分で指定引取場所へ持ち込めば、収集運搬料金はかかりません。
費用を比べるときは、次の点を見ておくと迷いにくくなります。
- メーカーと型番(料金はメーカーごとに違う)
- リサイクル料金の区分(15型(V型)以下か16型(V型)以上か)
- 収集運搬料金が別に出るかどうか
- 持ち込みか引取り依頼か
自治体ごとに違う点は?どこで確認すればいい?
家電リサイクル法の仕組みは、どの地域でも共通です。一方で、指定引取場所の場所や受付日時、家電回収協力店の案内、問い合わせ窓口、大型ごみの扱いは自治体ごとに異なります。
対象外のテレビを大型ごみとして出す方法も、自治体のルールに従います。具体的な出し方や手続きは、お住まいの自治体の公式案内で確かめてください。
自治体のごみ・リサイクルのページには、家電4品目の案内があります。対象かどうかの判断も、自治体の窓口で確認できます。出す前に、お住まいの市区町村の案内を見ておきましょう。
片付けなどを頼む場合、エコスマイリーは東京・埼玉・千葉を中心に本部が伺います。そのほかの地域は、加盟店のある地域に伺います。
処分する前に売れる?譲れる?
まだ使えるテレビなら、売ったり譲ったりできる場合があります。ごみとして出す前に確認すると無駄がありません。
売る方法には、リサイクルショップに売ることがあります。譲る方法には、フリマアプリや地域の譲渡サービスがあります。自治体がリユースの案内をしている場合もあります。
ただし、動作や状態によっては、売る・譲るのが難しいこともあります。買い手や店に引き取ってもらえれば、リサイクル料金を払わずに済む場合があります。
片付けの際は、売れる物は買取してもらえる場合があります。品物ごとの査定になり、値が付かないこともあります。
- 電源が入って映るか、音が出るかを確認する
- リモコンや電源コードなどの付属品をそろえる
- 引き取ってもらえるかを、買い手や店に先に確認する
業者に頼むときの注意点は?
無許可の業者に頼むと、不法投棄につながる恐れがあります。家電の小売販売を行わない不用品回収業者による回収は、違法とされます。
14型テレビの処分を業者に頼むときは、許可を持つ事業者かを確認しましょう。作業内容と費用の内訳、追加料金の有無も、依頼前に聞いておくと安心です。
処分後に、適切に処理されたかを確認できる業者を選びましょう。テレビ以外の不用品もまとめて頼むときは、搬出作業の範囲も確認します。片付け・整理の会社に頼む場合は、処分を許可を持つ提携事業者へ取り次ぐ仕組みかどうかも確かめてください。
- 許可を持つ事業者かを確認する
- 作業内容と費用の内訳を確認する
- 追加料金の有無を事前に聞く
- 処分後の処理を確認できるかを見る
よくある質問
14型テレビは粗大ごみに出せますか?
出せないのが一般的です。14型テレビは家電リサイクル法の対象で、自治体の粗大ごみ収集では受け付けていません。出す前に、お住まいの自治体の公式案内もご確認ください。
画面が小さいテレビでも、リサイクル料金はかかりますか?
処分するには、リサイクル料金を払う必要があります。家庭用のテレビなら画面が小さくても対象で、14型は15型(V型)以下の区分に入ります。
有機ELテレビも対象ですか?
対象です。2024年4月1日から、家電リサイクル法の対象に加わりました。
持ち込みと引取り依頼では、どちらが収集運搬料金の面で有利ですか?
自分で指定引取場所へ持ち込めば、収集運搬料金はかかりません。引取りを依頼する場合の料金は依頼先ごとに違うため、比べて確認しましょう。
メーカーが分からないときはどうすればいいですか?
本体の型番ラベルや背面の表示を確認します。それでも分からない場合は、家電リサイクル券センターなどに問い合わせてください。
まだ映るテレビは、処分する前に何をすればいいですか?
売ったり譲ったりできないかを確認します。動作や状態によっては難しい場合もあります。動作を確かめ、リモコンや電源コードなどの付属品をそろえておくと手続きがしやすくなります。
無許可の業者に頼むと、どんな問題がありますか?
不法投棄につながる恐れがあります。家電の小売販売を行わない不用品回収業者による回収は違法とされます。許可を持つ事業者かを確認してから依頼しましょう。
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