古いハードディスクを処分するには?自治体で確かめる点と手順
古いハードディスクの処分は、自治体ごとに出し方が違います。不燃ごみ・資源ごみ・小型家電回収ボックスなどに分かれるので、まずはお住まいの自治体の分別表で確かめましょう。出す前には、削除や初期化だけで済ませないことが大切です。専用ソフトでの消去を基本にし、壊れている場合は物理的な破壊や専門業者を考えてください。
古いハードディスクは何ゴミになる?
何ゴミになるかは、自治体で違います。代表的な区分は、不燃ごみ・資源ごみ・小型家電回収の3つです。
同じ品物でも、住む地域によって出し方が変わります。最初に、お住まいの自治体の分別表で確かめましょう。
HDDは、燃えないごみとして出せる地域があります。資源ごみとして回収している地域や、自治体が設ける小型家電回収ボックスで受ける地域もあります。外付けHDDは、自治体が扱う電化製品として出せる場合が多いです。
パソコン、レコーダー、ビデオカメラなどの中にもHDDが入っています。本体の中のHDDをどう扱うかは、別に確かめる必要があります。
| 区分 | よくある扱い | 確かめること |
|---|---|---|
| 不燃ごみ | 燃えないごみとして出せる地域がある | 分別表で区分と出し方を確認 |
| 資源ごみ | 回収している地域がある | 回収の日と出し方の決まりを確認 |
| 小型家電回収ボックス | 投入口に入る大きさの物を受ける地域がある | 設置場所と受付時間を確認 |
自治体で確かめる点は何?
確かめる点は、分別区分、回収ボックスの条件、出し方の決まりです。同じHDDでも、自治体によって扱いが違います。
迷ったら、市区町村のサイトか窓口で次の項目を確かめてください。分別表で分からないときは、自治体の窓口へ問い合わせると確実です。
- 分別区分が不燃ごみ・資源ごみ・小型家電のどれか
- 小型家電回収ボックスの設置場所と受付時間
- ボックスの投入口に入る大きさか(サイズの条件)
- 投入口に入らない物は有料の扱いになることがある
- ごみ袋の種類や出し方の決まり
- 外付けケースから取り出した中身の扱い
- パソコン本体は回収しない地域が多い
- 分別表で分からないときは、自治体の窓口に問い合わせる
小型家電回収ボックスに入れてもよい?
投入口に入る大きさなら、無料で入れられる地域が多いです。ただし、ボックスではデータが消えないため、先に自分で消す必要があります。
ボックスは、使用済小型電子機器等の再資源化の促進に関する法律にもとづく仕組みです。この法律は、一般に「小型家電リサイクル法」と呼ばれています。
ボックスでは、データの消去までは行いません。中身が残ったまま入れると、個人情報が漏れる心配があります。ボックスからの盗難も報告されているため、入れる前に自分でデータを確実に消しておきましょう。
投入口の大きさは、設置場所ごとに違います。入らない大きさの物は、粗大ごみなど別の扱いになります。お住まいの自治体の公式案内で確かめてください。
処分前にデータはどうやって消す?
必要なデータをバックアップしてから、専用のソフトで上書きして消します。ファイルを削除しただけでは、データが残っていることがあります。
初期化(フォーマット)だけでも、復元される恐れが残る場合があります。確実に消すには、専用のソフトでデータを上書きする完全消去が向いています。
消去ソフトには、メーカーが提供する物や無料の物もあります。使う前に説明をよく読んでください。SSDも同じく、データを消してから処分します。
- 残したいデータを、別の機器へバックアップする
- 削除や初期化だけでは安心しないと決める
- 専用の消去ソフトでデータを上書きして消す
- 壊れていてソフトで消せない場合は、物理的な破壊か専門業者を考える
- 自分での消去が不安なら、店や専門業者に有料で頼める
ハードディスクを物理的に壊すときの注意点は?
要点は、HDDの中の円盤(プラッタ)に傷をつけることです。作業では破片が飛ぶので、手と目を守ってください。
ただし、壊せば安心とは限りません。自信がなければ、専門業者のデータ破壊を使う方法が安心です。
壊す方法には、ドリルで円盤に穴をあける、金づちで叩いてへこみや傷をつける、分解して円盤を取り出して割る、といった方法があります。取り出せないときは、ケースごと叩いて壊す方法もあります。
作業では、手袋や保護めがねで手や目を守ってください。壊した後も、自治体の区分に従って出します。
- 円盤(プラッタ)に傷をつけるのが要点
- 作業では破片が飛ぶので、手と目を守る
- 壊した後も、自治体の区分に従って出す
- 自信がなければ、専門業者のデータ破壊を使う
捨てる前に売る・譲る選択肢はある?
まだ動くHDDなら、捨てずに済む道があります。リサイクルショップに売る方法や、フリマアプリ・ネットオークションで売る方法があります。
パソコン専門のリサイクルショップは、HDD単体を扱う場合があります。一方、洋服や雑貨が中心の店は、データ消去に対応しないことが多いです。
個人で売るときは、データの消去は自分の責任になります。売る前に、動作確認と付属品の有無を確かめておきましょう。動作しない物や状態が悪い物は、値が付かないこともあります。
家族や知人に譲る場合も、データを先に消してください。
当社でも、買取のご相談を受けられます。年式・動作・付属品の有無・傷や汚れを見て、品物ごとに査定します。事前に金額はお約束できず、値が付かない場合もあります。
メーカー・店・回収業者に頼むとどうなる?
メーカー・店・回収業者は、それぞれ扱いが違います。データ消去の扱いは、依頼する前に確かめましょう。
パソコンメーカーは、家庭用パソコンの回収を行っています。PCリサイクルマーク付きの家庭用パソコンは、無料で回収されます。PCリサイクルは、資源有効利用促進法にもとづく仕組みです。
ただし、後から買った外付けHDDなどの周辺機器は、メーカー回収の対象外のことがあります。パソコンショップは有料でHDDを引き取る場合があり、買い替え時には販売店が古い機器を引き取る場合もあります。
不用品回収業者は、データ消去の保証が業者ごとに違います。回収に出す前に、データ消去の扱いを確かめてください。回収されたHDDは、分解して資源として再利用されます。
当社は、片付けと搬出を行います。処分が必要な物は、許可を持つ提携事業者へお取り次ぎします。
| 依頼先 | データ消去の扱い | 依頼前に確かめること |
|---|---|---|
| パソコンメーカーの回収 | メーカー側でデータ消去を行う場合がある | 対象の機器か、回収の方法 |
| パソコンショップ | 有料で引き取る場合がある | 有料かどうか、消去の扱い |
| 不用品回収業者 | 保証は業者ごとに違う | 消去の保証の内容と料金 |
パソコンやレコーダーに入ったままのHDDはどうする?
HDDを取り出せるかどうかで考えます。取り出せない場合は、本体ごと専門の窓口に相談してください。
パソコン本体が壊れても、HDDのデータは残っていることがあります。HDDレコーダーやゲーム機にも、HDDが内蔵されています。本体ごと出すか、HDDを取り出すかは、取り出しやすさと自治体の決まりで判断します。
デスクトップ用は3.5インチ、ノート用は2.5インチが主流です。パソコンは、自治体では回収しないのが一般的です。メーカー回収を使うと、メーカー側でデータ消去を行う場合があります。
パソコンごと出す場合も、先にデータを消しておきましょう。本体を処分する前に、ログインやアカウントの登録を解除することも忘れないでください。
よくある失敗は?
よくある失敗は、データを消したつもりで出してしまうことです。不燃ごみに出しても、データの消去は誰も保証しません。出したごみを持ち去られる恐れもあるため、中身は先に消しておく必要があります。
回収ボックスに、個人情報が残ったまま入れてしまう失敗もあります。外付けケースから取り出した中身の扱いは、分別表で確かめてから出してください。
- 削除や初期化だけで、データを消したと思い込む
- 個人情報が残ったまま、回収ボックスに入れる
- 外付けケースから取り出した中身の扱いを、分別表で確かめずに出す
よくある質問
古いハードディスクは不燃ごみに出してもいいですか?
地域によっては、不燃ごみとして出せます。ただし、不燃ごみに出してもデータの消去は誰も保証しないので、先に消してから出してください。区分は自治体で違うため、お住まいの自治体の分別表で確かめましょう。
外付けHDDはどこに出せばいいですか?
自治体が扱う電化製品として出せる場合が多いです。区分は自治体で違うので、お住まいの自治体の公式案内で確かめてください。
壊れていてデータを消せません。どうすればいいですか?
壊れたHDDは、ソフトで消去できないことがあります。物理的に壊す方法のほか、専門業者のデータ破壊を頼む方法もあります。自信がなければ、専門業者への依頼をおすすめします。
パソコン本体は自治体で出せますか?
自治体では回収しない地域が多いです。家庭用パソコンは、メーカーの回収やPCリサイクルの仕組みを使える場合があります。
引っ越したあと、古いHDDはどこで確かめればいいですか?
区分は自治体ごとに違うので、今住んでいる自治体の分別表で確かめてください。分からないときは、自治体の窓口に問い合わせると確実です。
当社に頼むと、どのくらい費用がかかりますか?
買取の査定では、出張費・査定費・キャンセル料は0円です。金額を見てから、売るかどうか決められます。片付けなどの作業は、作業の前に現地でお見積りを出し、ご納得いただいた場合のみご契約となります。